【ETF（上場投資信託）とは？この記事でわかること】
2. ETFと従来の投資信託との主な違い
3. ETFに投資するメリット（分散投資、低コスト、リアルタイム取引など）
4. ETFに投資する際の注意点やデメリット（市場リスク、価格乖離など）
5. ETFの具体的な種類や選び方のポイント
ETF（上場投資信託）は、日経平均株価などの指数に連動することを目指し、株式と同じように証券取引所で手軽に売買できる金融商品です。
この記事では、ETFの基本的な仕組みから、メリットや注意点、どんな種類があるのかまで、初心者の方にも分かりやすく解説しています。
「ETFについて基礎から知りたい」
「資産運用や投資の選択肢を広げたい」
と考えている方にとって、きっと役立つ情報が見つかるはずです。
さあ、一緒にETFの世界を覗いてみましょう。
ETF（上場投資信託）ってどんなもの？基本的な仕組みを知ろう
まず、ETFがどんなものなのか、基本的な仕組みから見ていきましょう。
ETFを理解する上で大切なポイントは二つあります。
一つは「特定の指数の動きに連動することを目指す」こと、もう一つは「証券取引所に上場している投資信託」であることです。
指数って何？ETFが目指すもの
ETFの多くは、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）、アメリカのS&P500指数といった「指数」の動きに連動するような運用を目指しています。
指数というのは、市場全体の動きや特定のグループの株価の平均値などを分かりやすく数字で表したものです。
ETFは、この指数と同じような値動きになるように、運用会社が株式や債券などを組み合わせて作られています。
証券取引所で売買できるETFの手軽さ
ETFのもう一つの大きな特徴は、株式と同じように証券取引所で売買できる点です。
証券取引所が開いている時間なら、市場の価格を見ながら、好きなタイミングでETFを買ったり売ったりすることができます。
これは、一日に一回だけ価格が決まることが多い一般的な投資信託とは違う、ETFならではの手軽さと言えるでしょう。
ETFの価格は、買いたい人と売りたい人のバランスで決まりますが、「純資産価値（NAV）」というETFが持っている資産の価値に近い価格で取引されるような仕組みも整っています。
この仕組みがあるおかげで、ETFの価格の透明性が保たれやすくなっています。
ETFの魅力はどこにあるの？主な特徴を見てみよう
ETFには、投資家さんにとって魅力的な特徴がいくつかあります。
ここでは、その中でも代表的なものをいくつかご紹介しますね。
手軽にできる「分散投資」 ETFの大きなメリット
投資の世界でよく言われる大切な考え方の一つに「分散投資」があります。
これは、一つのものに集中して投資するのではなく、色々なものに分けて投資することで、リスクを抑えようという考え方です。
ETFを利用すると、この分散投資が比較的簡単にできます。
例えば、日経平均株価に連動するETFを一つ買うだけで、日経平均を構成している多くの企業に少しずつ投資しているのと同じような効果が期待できるのです。
個別企業の株だけに投資すると、その会社の業績によっては価格が大きく動くこともあります。
しかし、ETFを通じて多くの企業に分散投資すれば、そうしたリスクを和らげながら、市場全体の動きに近い成果を目指すことができます。
これは、特に投資を始めたばかりの方や、じっくり銘柄を選ぶ時間がない方にとって、ETFが便利なツールとなる理由の一つです。
中身が見える安心感 ETFの「透明性」
ETFは、一般的に「中身が見えやすい」という特徴も持っています。
多くのETFでは、そのETFがどんな会社の株式や債券などを、どのくらいの割合で持っているのかという情報が、運用会社のウェブサイトなどで公開されています。
自分が投資しているETFが、具体的にどんな資産で成り立っているのかを知ることができるのは、安心感につながりますね。
投資対象についてしっかり理解した上で判断したい、と考える方にとって、ETFの透明性の高さは嬉しいポイントでしょう。
どんな種類があるの？ETFの多様な世界
ETFと一言で言っても、実はたくさんの種類があります。
どんな資産に投資したいか、どんなテーマに関心があるかによって、様々なETFを選ぶことができるんですよ。
いろいろな資産に投資できるETF
ETFが投資対象とする資産は、とても幅広いです。
日本国内の株式指数に連動するETFはもちろん、アメリカやヨーロッパ、アジアなど海外の株式指数に連動するものもあります。
株式だけではありません。
国債や社債といった債券に投資するETF、不動産（REIT）に投資するETF、金（ゴールド）や原油といった商品（コモディティ）の価格に連動するETFも存在します。
これだけ種類があれば、自分の関心に合わせて投資対象を選びやすいですね。
特定のテーマや業種に注目したETFも
最近では、特定の産業分野、例えばIT関連企業や医療関連企業だけに投資するETFも増えています。
あるいは、「環境問題に配慮している企業」や「配当金を多く出す傾向のある企業」といった、特定のテーマに沿って銘柄を集めたETFも人気を集めています。
さらに、指数に連動するだけでなく、運用会社が独自の判断で銘柄を選んで運用する「アクティブ運用型」と呼ばれるETFも登場し、選択肢はますます広がっています。
ETFを活用することで、様々な投資戦略を柔軟に組み立てる手助けになるかもしれません。
ETFにかかるコストの話 知っておきたい費用
ETFを利用する際には、いくつかコストがかかることを知っておく必要があります。
どんな費用がかかるのか、事前に確認しておきましょう。
ETFを買ったり売ったりする時の「売買手数料」
ETFを証券取引所で売買するときには、株式と同じように、証券会社に支払う「売買手数料」がかかる場合があります。
ただし、最近では、特定の条件を満たせば売買手数料が無料になる証券会社も増えてきています。
利用する証券会社のサービス内容を確認してみると良いでしょう。
ETFを持っている間にかかる「信託報酬」
ETFは投資信託の一種なので、保有している期間中は「信託報酬」という運用管理費用がかかります。
この信託報酬は、ETFが預かっている資産の中から、毎日少しずつ差し引かれています。
一般的に、ETFの信託報酬は、同じような対象に投資する他の投資信託と比べて、低めに設定されていることが多いと言われています。
これは、ETFの多くが指数に連動することを目指すシンプルな運用方法をとっているためです。
しかし、信託報酬の率はETFごとに異なりますので、投資を考える際には必ず確認するようにしましょう。
長期的に見ると、わずかなコストの違いが、最終的な成果に影響を与えることもあります。
注意点もおさえておこう ETFのリスクについて
ETFは魅力的な特徴を持つ一方で、投資である以上、リスクも伴います。
どんな点に注意が必要なのか、しっかり理解しておきましょう。
価格が変わる「価格変動リスク」
ETFは証券取引所で取引されているため、その価格は常に変動しています。
景気の状況や、市場に参加している人たちの心理など、様々な要因で価格が上がったり下がったりします。
そのため、ETFを購入した時の価格よりも、売却する時の価格が下回ってしまい、損をしてしまう可能性もあります。
これを「価格変動リスク」と言います。
投資した元本が保証されているわけではない、という点は必ず覚えておきましょう。
いろいろな要因が影響するETFのリスク
価格変動リスクの他にも、ETFにはいくつか注意すべきリスクがあります。
例えば、ETFが連動を目指している指数そのものが下落すれば、ETFの価格も下がってしまいます（市場リスク）。
海外の資産に投資するETFの場合は、為替レートの変動によって、円に換算したときの価値が変わるリスク（為替変動リスク）もあります。
また、ETFの市場での価格と、ETFが本来持っている資産価値（NAV）との間に、一時的に差が生まれることもあります（価格乖離リスク）。
流動性が低いETF、つまりあまり売買されていないETFだと、売りたい時にすぐに売れなかったり、希望する価格で取引できなかったりする可能性もあります（流動性リスク）。
少し特殊なETFには特に注意を
ETFの中には、「レバレッジ型」や「インバース型」と呼ばれる、少し特殊な仕組みを持つものもあります。
これらは、指数の日々の値動きの何倍かの動きを目指したり、指数とは逆の動きを目指したりするものです。
大きな利益が期待できる可能性がある反面、価格変動のリスクも非常に高くなる傾向があります。
これらのETFを利用する場合は、その仕組みとリスクを十分に理解した上で、より慎重に判断することが大切です。
まとめ ETFを学ぶということ
ここまで、ETF（上場投資信託）の基本的な仕組みや特徴、種類、コスト、リスクについてお話ししてきました。
ETFは、手軽に分散投資ができたり、中身が分かりやすかったりと、投資家さんにとって便利な面がたくさんあります。
しかし、投資である以上、価格変動などのリスクがあることも忘れてはいけません。
ETFについて学ぶことは、資産形成の選択肢を広げるだけでなく、経済や市場の動きを理解する上でも役立つはずです。
この記事が、皆さんのETFに対する理解を深めるきっかけになれば嬉しいです。
免責事項
この記事は、ETF（上場投資信託）に関する一般的な情報提供および学習を目的として作成されたものであり、特定の金融商品の購入、売却、保有等を推奨するものではありません。
また、投資に関する助言を提供するものでもありません。
金融商品の選択や投資に関する決定は、ご自身の判断と責任において、リスクやコスト等を十分にご理解の上、慎重に行ってください。
記載された情報は、作成時点での信頼できると考えられる情報に基づいていますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
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