こんにちは。
最近、「暗号通貨」や「仮想通貨」という言葉をよく耳にするようになりましたね。
ニュースやインターネットで見かけるけれど、「正直、よく分からない…」「二つの違いって何？」と感じている方もいらっしゃるかもしれません。
これらの新しい技術は、私たちの暮らしやお金のあり方にも関わってくる可能性があります。
そこで今回は、「暗号通貨」と「仮想通貨」の違いについて、基本的なところから、できるだけ分かりやすくお伝えしていきたいと思います。
一緒に学んでいきましょう。
そもそも仮想通貨ってどんなもの？
まずは、「仮想通貨」から見ていきましょう。
仮想通貨は、文字通り「仮想の通貨」のことです。
インターネット上でやり取りされる、デジタルなデータだと考えてみてください。
日本円やドルのような、手に取れるお金（法定通貨）とは違って、形はありません。
仮想通貨の身近な例
仮想通貨という言葉は、実はとても広い意味で使われています。
例えば、オンラインゲームの中で使える特別なコインや、お店で貯まるポイントなども、広い意味では仮想通貨の仲間と考えることができます。
これらは、特定のサービスの中だけで使えることが多いですね。
仮想通貨を支える仕組み
多くの仮想通貨は、それを提供している会社や組織が管理しています。
その会社が持っているコンピューター（サーバー）で、誰がどれだけ持っているかの情報が記録されているイメージです。
価値は、そのサービスの人気や、発行している会社の信頼によって支えられています。
じゃあ暗号通貨って何が違うの？
次に、「暗号通貨」について見ていきましょう。
暗号通貨は、仮想通貨という大きなグループの中の一つです。
しかし、仮想通貨の中でも、特別な技術を使って作られているものを指します。
暗号技術が支える安全性
暗号通貨の大きな特徴は、「暗号技術」という専門的な技術が使われていることです。
この技術のおかげで、取引の情報がしっかり守られ、不正や間違いが起こりにくくなっています。
難しい計算（ハッシュ関数や公開鍵暗号など）を使って、安全性を高めているんですね。
ブロックチェーンという新しい仕組み
多くの暗号通貨は、「ブロックチェーン」という技術を土台にしています。
ブロックチェーンは、取引の記録を「ブロック」という箱に入れて、それを鎖（チェーン）のようにつなげて保管する技術です。
面白いのは、この記録を特定の会社や組織が一人で管理するのではなく、ネットワークに参加しているたくさんの人たち（コンピューター）で共有し、監視しあっている点です。
みんなで情報を持ち合うことで、誰かが勝手に情報を書き換えることをとても難しくしています。
この仕組みのおかげで、銀行のような仲介役がいなくても、個人同士で直接、安全に価値を送り合うことができるようになります。
ビットコインやイーサリアムは、この暗号通貨の代表例です。
国や特定の組織に管理されない自由さがある一方で、価格が大きく変動しやすい、まだルールが整備中の部分がある、といった側面もあります。
暗号通貨と仮想通貨 具体的な違いを整理しよう
ここまでのお話で、少しずつ違いが見えてきたでしょうか。
ここで、暗号通貨と仮想通貨の主な違いを、もう少し分かりやすく整理してみましょう。
ポイントは「使われている技術」と「管理の方法」です。
技術的な基盤の違い
一番大きな違いは、やはり技術です。
暗号通貨は、安全のために「暗号技術」を使っていることが前提です。
そして、多くが「ブロックチェーン」という、みんなで管理する分散型の仕組みを採用しています。
一方、仮想通貨は、必ずしもこれらの技術を使っているわけではありません。
ゲーム内通貨のように、特定の会社が管理するシステムで作られているものもたくさんあります。
管理方法の違い
技術の違いは、管理の方法にもつながります。
暗号通貨は、ブロックチェーン技術によって、特定の管理者がいなくても成り立つ「非中央集権的」なシステムを目指しています。
仮想通貨の中には、発行元の会社などが中心となって管理する「中央集権的」なものが多いです。
言葉の範囲の違い
「仮想通貨」はとても広い言葉で、デジタルな価値全般を指すことがあります。
「暗号通貨」は、その仮想通貨の中でも、暗号技術やブロックチェーンといった特定の技術で作られたものを限定して指す言葉です。
「乗り物」という大きなグループの中に「自動車」があるような関係、とイメージすると分かりやすいかもしれませんね。
日本では「暗号資産」と呼ばれる理由
ここで、もう一つ知っておきたい言葉があります。
それは「暗号資産」です。
日本では、2020年から法律が変わり、「仮想通貨」と呼ばれていたものは「暗号資産」という名前に統一されました。
これには、いくつかの理由があります。
なぜ「暗号資産」と呼ばれるようになったの？
理由の一つは、国際的な呼び方に合わせるためです。
世界的には「Crypto-Asset（暗号資産）」という呼び方が一般的になってきていました。
もう一つの理由は、その性質をより正確に表すためです。
「通貨」というと、お金として「使う」イメージが強いですよね。
しかし、ビットコインなどは、「持っておく」ことで価値が変わる「資産」としての側面も持っています。
そのため、「暗号資産」という名前の方が、実態に近いと判断されたのです。
法律上の位置づけ
この法律の変更によって、暗号資産を取り扱う会社（暗号資産交換業者）のルールも、よりしっかりしたものになりました。
利用する人を守るための決まり事が整備されています。
ですから、現在、日本でビットコインなどを指すときは、「暗号資産」と呼ぶのが法律上の正式な名称となります。
この記事で説明している「暗号通貨」は、この「暗号資産」のことだと考えて大丈夫です。
まとめ 言葉の違いを知って新しい技術に触れてみよう
いかがでしたでしょうか。
「仮想通貨」は、デジタルな価値を表す広い言葉。
「暗号通貨（暗号資産）」は、その中でも暗号技術やブロックチェーンを使った、特別な種類の仮想通貨。
そして、日本では法律上「暗号資産」と呼ばれている、ということがポイントでしたね。
これらの言葉の違いや、背景にある技術を知ることは、これからますます進むデジタル社会を理解する上で、きっと役に立つはずです。
ブロックチェーンなどの技術は、お金の世界だけでなく、いろいろな分野での活用が期待されています。
言葉の表面的な違いだけでなく、その奥にある仕組みや可能性にも、ぜひ目を向けてみてくださいね。
免責事項
本記事は、暗号通貨（暗号資産）および仮想通貨に関する情報の提供を目的としており、特定の金融商品への投資を推奨、勧誘、または助言するものではありません。
暗号資産の取引には価格変動リスクやその他のリスクが伴います。
本記事の情報に基づいて行われたいかなる行動についても、その結果に対して一切の責任を負いかねます。
投資に関する最終的な決定は、ご自身の判断と責任において、十分な情報収集と比較検討の上、行ってください。
必要に応じて、金融の専門家にご相談されることをお勧めします。
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